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なごみ日記 雪が降ると

2018年01月30日(火) 18:48

最近は、気温も下がり朝起きるのもつらくなってきました。私が住んでいる奈良でも雪が降り電車が遅延しないかひやひやしました。
 雪が降ると、寒くなるのも大変なのですが、個人的に大変なことは車のチェーンを付ける作業です。例年の事なので、慣れてきてもいいのですが、毎回説明書を見ながら四苦八苦して付けています。なので、多少お金はかかりますが、来年はスタッドレスタイヤを買って楽をしたいなと思います。

 毎年、買おうと思いながらも結局買っていないので、来年も買ってない可能性が高いですが…

(T.K)

なごみ日記 吹奏楽

2018年01月23日(火) 22:05

長男が吹奏楽部に入ってから、吹奏楽にはまっています。
子供の頃フルーティストのいとこから借りたフルートが鳴らなかった経験から、自分で演奏する機会は全くありませんでしたが、もっぱら聴く方で楽しんでいます。
 
1人で仕事する時はYouTubeで見つけたどこかの楽団や吹奏楽部の演奏をBGMにしたりして。
 
クラッシックから今流行りのものまで、色々な曲がありますが、この頃よく聴いているのは映画音楽です。
特にスターウォーズは、観たばかりの最新作のワクワク感が蘇ってうれし〜!
 
チャンスがあれば、演奏にもチャレンジしたいと思います。

★T★

NEWS 101 仮想通貨の確定申告

2018年01月22日(月) 08:54

 平成29年は、ビットコインをはじめとする仮想通貨が大きく値上がりし、「仮想通貨元年」とも言われました。仮想通貨で利益を得られた方も多いのではないでしょうか?
  仮想通貨を売買又は使用することにより生じる利益については、原則雑所得に区分され、確定申告が必要となります。ただし、年末調整済みの給与所得を有する方で、仮想通貨の売却又は使用による所得が20万円以下の方については、その他に所得がない場合、確定申告は不要です。
  国税庁は平成29年12月に「仮想通貨に関する所得の計算方法等について(情報)」というFAQを取りまとめました。その内容を一部ご紹介します。

1、仮想通貨の売却
 保有する仮想通貨を売却した場合、その売却価額と仮想通貨の取得価額との差額が所得金額となる。

2、仮想通貨での商品購入
 保有する仮想通貨を商品購入の際の決済に使用した場合、その使用時点での商品価額(消費税込み) と仮想通貨の取得価額との差額が所得金額となる。

3、仮想通貨と仮想通貨の交換
 保有する仮想通貨を他の仮想通貨を購入する際の決済に使用した場合、その使用時点での他の仮想通貨の時価(購入価額)と保有する仮想通貨の取得価額との差額が、所得金額となる。

4、損失の取扱い
 雑所得の金額の計算上生じた損失については、雑所得以外の他の所得と通算することはできない。
 
  無申告加算税、延滞税等が課されることのないよう、ご注意いただきたいと思います。

なごみ日記 おみくじ

2018年01月16日(火) 18:50

毎年初詣に行くと必ずおみくじを引きます。
今年も妻と一緒に自宅の近所の神社に初もうでに行き、
おみくじを引きました。

2人とも大吉で、『やった〜』と喜んだのですが、
書かれている内容を読んでいくと、
僕の方は大体良いことが書いてあったのですが、
妻の方は本当に大吉かと思うような内容でした。

そういえはここ数年は大吉しか引いていないような気がするので、
『ひょっとして大吉しか入ってなかったりして〜』なんて冗談を言いながら帰ってきました。

何はともあれお互い今年は大吉ということで良い年になればいいな〜

良い1年になるように頑張っていきたいと思います。

(R.S)

NEWS 101 平成30年度税制改正大綱発表

2018年01月12日(金) 13:08

平成30年度の税制改正大綱が昨年12月14日に発表されました主要な税制改正項目の概要は以下のとおりです。
  ・個人所得課税
   ヾ霑湛欺の引き上げ
   給与所得控除の改正
   8的年金等控除の改正
   だ朕Э醜霪段鵡欺の見直し
  ・法人課税
   ―蠧棲搬臑タ弊農の改組
   ⊂霾麩携投資等の促進に係る税制
  ・資産課税
   〇業承継税制の拡充
   特定の一般社団法人・一般社団法人に対する相続税の課税
   小規模宅地の特例の見直し    などです。

税制改正大綱は法案の原案となるものであり、これがそのまま法律になることはありません。税制改正大綱を骨子として財務省が国税、総務省が地方税の税制改正法案を作成します。それぞれの税制改正法案が通常国会に提出され、衆参両院で審議・可決されて初めて法律となります。
今後の法律可決の動向が気になるところですね。

NEWS 101 ふるさと納税

2018年01月05日(金) 10:03

 年末にはふるさと納税のCMをよく目にしました。
 ふるさと納税を利用することで地方自治体の特産品をお礼として受け取ることができます。さらに地方自治体に寄附した金額は一定額まで所得税や住民税から控除されます。
 これだけを聞いているととてもおいしい制度というだけで終わりますが、所得税や住民税から控除を受けるためには確定申告が必要となります。
 罰則があるわけではありませんが、ふるさと納税をした方はご注意ください。


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